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まず営業利益を指して、operating income, operating profits、そしてoperating earnings と、三つの名前が使われるので戸惑います。頻度で言えば、圧倒的にoperating income、それより少ないのかoperating profit、一段と少ないのが operating earningsと言えます。さらに、operating profitなら、粗利 (gross operating profit/income) から販管費などを引いた「純額」であることを示すために net を付けて、net operating profit あるいは net operating income と言ったりもするので、戸惑うのです。加えて損失の場合は、operating lossになりますから、単純に言えば、同じことを言うのに８種類の言い方があることになります。

なおoperating revenueという言い方も見ますが、費用を差し引く前の「収益」ないし「収入」という意味で使われる言葉ですから、区別に意を用いる必要があります。つまり、普通は、operating revenues less operating expenses = operating incomeという構図がありますから、operating revenue イコール operating incomeと考えない方が無難です。例えば、上記の Wall Street Wordsでは、operating revenueを引くと、Revenue from any regular source.（通常の収益）となっており、operating incomeの項では、
The excess of revenues over expenses derived from normal business operations.（通常の事業活動でもたらされる収益が費用を上回っている部分）と説明していますから、revenueとincomeが別物であることがわかります。

ただ、損益計算書の第一行に「営業収入」を持ってくるやり方をする事業体は別として、普通は、operating revenues に当たる粗利 (gross profit) はいちいち表示されないので、あまり気にする必要もないような感じではあります。

★　EBIT/EBITDAの正体

ところで、上で見たとおり operating profitは、earningsからさかのぼって、支払利息や法人税額を払う前の数字であり、このことに着目して、EBITと言ったり、EBITDAと言ったりします（それぞれ、口に出して言うときは、単語のように扱い、EE-bit、EE-bit-da と発音します）。EBITはearnings before interest and tax（利息租税控除前利益）のことで、EBITDAは、earnings before interest, tax, depreciation and amortization（利息、租税、償却費控除前利益）のことです。

企業体質によっては、積極的に借金しながら事業を拡大する会社があり、そういった会社は他と比べて当然支払利息の額が突出します。また、納税額も、会社の節税対策あるいは、業種によって異なる課税上の優遇措置に応じて異なりうるので、やはり人為的なデコボコがあります。そこで、純利益の額に支払利息や納税額を足し戻した数字を使えば、他社との比較に際しての共通の尺度として便利です。そういった発想からEBITが出てくるわけです。

こういった支払利息や納税額に加えて、減価償却や（無形資産を対象とする減価償却を指す）償却をも加味しようというのがEBITDAです。装置産業に属する企業であれば、そうでない企業と比べて減価償却費が突出します。加えて、大型の企業買収をすると、買収価格と企業の計算上の資産価値との差額は goodwill （のれん、営業権）であり、所定のルールにしたがって償却しなければならないというルールが適用されます。そこで、こういった「突出部」をならしてしまおうということで、EBITに、さらに（一般に、営業費用の一部として処理されている）減価償却や無形資産の償却額を足し戻したのがEBITDAです。

［注記　減価償却というのは、資産を取得した場合に、その資産がその耐用年数 (useful life) にわたって収益に寄与するものである以上、取得のために現金を支出した年度の費用としてひとまとめに処理するのはおかしいということで、取得費用を耐用年数にわたって、各年の収益に割り振る仕組みです。このことから、会計学の教科書では、資産というのは費用の束であるとか、資産という衣をまとった費用であるといった説明をしたりするぐらいです。一方、こういう企業会計の理屈もさることながら、企業の方で、耐用年数を勝手に決めて高額の資産を買っては、短期間のうちに費用として落とすのをそのまま認めてしまっては、課税所得が圧縮されてしまい、税収が減るので、減価償却は税法で縛られている世界でもあります］

★　EBITDAの問題点

投資家は、EBITDAは、計算上の金額でしかなく、現金の支出を伴わない減価償却費などが足し戻された数字であり、キャッシュフローを反映している数字だから、会社の利益の実態をつかむのに良いといったことを言います。しかし、EBITDAについては、二つの問題点のあることが知られています。

一つは、設備投資費 ( capital expenditures と言いますが、capexという省略形もよく使われます)などいくつも除外されている科目があることです。EBITDAが200億ドルもあるからすごい会社だと言われているような場合でも、毎年のように100億ドル規模の設備投資をする通信企業などの場合は、やたらこのEBITDAだけを信用するのは賢明ではありません。もっぱらEBITDAを頼りに、この会社はEBITDAがこのぐらいだから、元利返済に事欠くこともあるまいと思って融資をすると危ないのです。返済原資として当てにしていた金額のほとんどが設備投資に回されてしまうかも知れないからです。

もう一つの問題点は、EBITDAは、キャッシュフローそのものとは言えない点です。これは企業のEBITDAをその企業のキャッシュフロー計算書 (cash flow statement)に示されている事業活動上のキャッシュフロー (cash flow from operations) と比べれば簡単にわかります。事業活動からのキャッシュフローがEBITDAの半分というケースなど、ざらにあります。

ちなみに専門家の人たちは、キャッシュフローを見きわめるに当たっては、フリーキャッシュフロー (FCF = free cash flow) ということをよく持ち出しますが、その中身は、事業活動上のキャッシュフローから設備投資費を引いた残りの金額で、要するに、企業が自由に使える現金です。借入金の調達コストを反映していないという限界こそあるものの、回収した売掛金、支払った買掛金（＝仕入代金）、そして設備投資の額がきちんと反映されている数字なので、EBITDAよりは頼りになるとされています。

なお、キャッシュフローというと何か立派な感じがしますが、企業会計を家計簿ベースで捉えただけというのが私の理解です。家計簿や小遣い帳は現金の出入りだけを記録し、ツケでの買い物などは記録しませんが、企業の事業活動についても同じように見て行き、将来もらえることにはなっているが、まだ銀行口座に振り込まれているわけではない売掛金のようなものを除外して計算するということです。このように、現金の出入りだけを見ていけば、決算では利益が出ているのにゲンナマ不足で黒字倒産ということを避けられるというものです。

［注記　黒字倒産というのはこういうことです。例えば、売上が2000万円で、売上原価が1000万円、人件費が500万円という会社ならいちおう500万円の黒字です。つまり決算では利益を計上できます。しかし売上と言っても、売掛金でありすぐには現金が入ってこない場合、その支払がある前に、仕入代金の1000万円の支払期限が到来すれば倒産です。現に、こういった黒字倒産は、売掛金が大きく増え、かつ、売掛金 の回収期間が買掛金の支払期間に比べて長いときに起こりやすいことが知られています］

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