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「フィリップス曲線かあ。いや、懐かしいな」が第一印象で、次に、まだこんなものが取りざたされているんだと驚きました。

Twitter で、勝間さんは、「フィリップス曲線の説明はこちら。 http://ow.ly/xruS」と追加しているので、そちらを見ると、「経済学においてインフレーションと失業の関係を示したもの。　アルバン・ウィリアム・フィリップスが1958年の論文の中で発表した。　縦軸にインフレ率（物価上昇率）、横軸に失業率をとったときに、両者の関係は右下がりの曲線となる」という説明になっています。

察するに、デフレ（物価の全般的下落）は失業を増やし、景気を悪くするから、わが国のリーダーたちは、以下の形をしているフィリップス曲線が示すトレードオフを念頭に置きながら積極的にインフレ（物価の全般的上昇）となるような政策を支持し、推進し、もって失業を減らしなさいという趣旨のつぶやきなのでしょう。

昔、米系証券会社や投資銀行の翻訳を引き受けていた頃、どのエコノミストのレポートにも始終、 このフィリップス曲線の「後身」である NAIRU（注）がやたらよく登場していた関係で、おのずと NAIRU の前身である フィリップス曲線も調べたりしたもので、それで「懐かしいな」と思ったわけです。

［注記　The Economist 誌が監修しているオンライン版経済用語集は、フィリップス曲線が想定しているインフレと失業率との相関関係が認められなくなってからは、エコノミストたちはもっぱら NAIRU （non accelerating inflation rate of unemployment = インフレを加速させずに済む失業率）に目を向けているとしています］

「まだこんなものが」と思ったのは、とっくに淘汰され、表舞台から消え去ったモデルというのが自分の理解だったからです。勝間さんのような有名な経済評論家が言うのですから、その後の研究で「実は、フィリップス曲線、使えるじゃないか」みたいな話になっているのでしょうが、私が最後に触れた資料では、フィリップス曲線は過去のものとされていました。

そもそもフィリップス曲線が一時期取りざたされたのは、本当にフィリップス曲線が示すとおりなら、政策当局もこうした曲線をにらみながら、「失業率を改善するためにはこのぐらいの物価上昇は許容してもいいのでは」といった判断ができ、好都合だからです。

ところが、アメリカでのインフレと失業の推移を実際にプロットしてみた以下のグラフを見てわかるとおり、長期的にインフレが進行している場合、失業は減るはずなのに、実際には失業が増えているのを見て取れます。65年当時の2%弱というインフレ率が80年時点では12%超と上昇している訳ですから、セオリーどおりなら失業率が低下するのを反映して、この80年の点は65年の点の左側に来るはずです。ところが、ご覧のとおりそうはなっておらず、逆にインフレで失業が増えるという構図になっていますから、「デフレで失業が増える」とか、その反対に、「インフレで失業が減る」と説くのはまさに机上の空論ということになります。

このあたりのフィリップス曲線に対する受け止め方の変化をアメックスのチーフエコノミスト John Calverley は The Investor's Guide to Economic Fundamentals という本の中で、こう説明しています。

However, in the late 1960s and 1970s both inflation and unemployment rose to higher levels and it became clear that such a choice does not exist over the long run. 　ところが 1960年代の後半から1970年代にかけて、物価上昇率と失業率がともども上昇してしまい、長期的には、こうした（インフレと失業率のトレードオフに基づいた）選択などできないことが明らかになった。

このようにインフレと失業率とが、一方が上がれば他方が下がるといった関係にあるとしても、それは一時的なものでしかないという点はミルトン・フリードマンやエドムンド・フェルプスのような超大物経済学者（フリードマンは1976年に、フェルプスは2006年にノーベル経済学賞を授与されている）が各々別の論文を通じて指摘し、上でも触れた 1970年代のスタグフレーションがこれを実証することになりました。このことを、Todd G. Buchholz の From Here to Economy: A shortcut to economic literacy （注）は、これまた大物経済学者のサムエルソンがフィリップス曲線に基づいた処方箋を示していたものだと紹介したあと、こう説明しています。

Then the magic wore off the Phillips curve. Milton Friedman and Edmund Phelps persuaded the economics profession that the Phillips curve menu was only a temporary trade-off--that ultimately, government spending to cut the unemployment rate would only push prices up but not push unemployment down. ところがその後、フィリップス曲線の神通力が失われることになる。ミルトン・フリードマンならびにエドムンド・フェルプスの論文により、フィリップス曲線に基づく政策上の選択肢は飽くまで一時的なものに留まるという見方がエコノミストたちの間で広く受入れられ、失業率の低下を期した財政出動は専ら物価を押し上げるだけで、失業率を押し下げることにはならないという見方が通説化した。

［注記　Todd G. Buchholz はそのうち連銀理事になるだろうと言われている著名なエコノミストで、一時ハーバードで教えていた他、ホワイトハウスで経済担当のシニア・アドバイザーも務めたことがあるだけに、理論と実際のバランスを感じさせ、説得力があります。著書はどれもお勧めですが、経済の入門書ということであれば、前掲書がイチオシです］

ところで勝間さんは、リーダーたるものフィリップス曲線がどういうものか知っておけと強調されていますが、みずからの経験をもとに「フィリップス曲線なんかやめとけ」と言っているリーダーもいます。Buccholz が引き合いに出していますが、1970年代のイギリスで労働党政権を率いたキャラハン首相です。いわく、

We used to think that you could spend your way out of recession and increase employment by cutting taxes or boosting government spending. I tell you, in all candor, that that option no longer exists. 　われわれは、減税をし、あるいは、政府支出を拡大すれば、リセッションから抜け出せると考えるのが常でした。しかし、意外に思われるかも知れませんが、率直な話、もはやこうした選択はありえないのです。

というわけで、あるいはこちらの知識が陳腐化しているのかも知れませんが、知る限りにおいては、フィリップス曲線は経済学説史上の遺物でしかありません。ところが、先日、勝間さんが管副総理の下に出向いてデフレ対策のためのプレゼンをしたときの資料には、「デフレで失業が増える、というのは経済学の常識です」と書いてあります。Twitterでの発言をも加味すると、これは本気でフィリップス曲線のリバイバルを図っているようです。ただ、何しろ、副総理に直接会ってデフレ対策を説くような雲上人ですから、あれこれ言ったところで始まりません。ここは、Let the facts speak for themselves. と申しあげて終わりにしておきましょう。

追記：勝間和代さんはお名前こそよく見聞きするものの、どういう方なのかはさっぱりでした。そこで、ちょっとネットで調べてまわったところ、この“勝間和代ブーム”のナゼ？が一番読ませる内容でした。精神科医の書かれたもので、最後に出てくる「言論人としての信頼感」というフレーズがなぜか胸に落ちました。

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